
point01
中国、近畿の地方都市、中山間地、離島エリアに
根差したチェーンストア経営
中国地方、近畿地方の地方都市や中山間地、離島に多くの店舗を抱えており、地域に根差したサービスを提供しています。また、販売だけでなく、修理や貸出、技術提供にも力をいれ、「地域になくてはならないインフラ」を目指しています。
「地方都市、中山間地、離島のなくてはならないインフラになろう」の経営理念のもと、地域に根差したホームセンター事業を展開しています。
1894年
565人
122店舗
10万点
1,758万人
254,061㎡
443.7億円
4.5億円
1.1%

「地方都市、中山間地、離島のなくてはならないインフラになろう」の経営理念のもと、地域に根差したホームセンター事業を展開しています。

point01
中国地方、近畿地方の地方都市や中山間地、離島に多くの店舗を抱えており、地域に根差したサービスを提供しています。また、販売だけでなく、修理や貸出、技術提供にも力をいれ、「地域になくてはならないインフラ」を目指しています。

point02
農業用品、園芸用品、建築資材や工具など特定分野の商品の取り扱いに強みがあり、中国・近畿地方で専門性の高いホームセンターとしての地位を築いています。

point03
正社員数が多く専門知識を持つ人材が多数在籍し、丁寧な接客が評価されています。
また、社員のスキルや知識習得に関しても、経営における重要な事項ととらえ、研修やセミナーの受講など必要な機会を積極的に随時奨励しております。
いつの時代も地方都市、中山間地、離島のなくてはならないインフラとして歩んできたジュンテンドーの歴史をご紹介します。

ジュンテンドーのルーツは、1894年(明治27年)に島根県で創業された医薬品販売業「順天堂薬局」に遡ります。戦後の1948年(昭和23年)に「有限会社飯塚順天堂駅前薬局」として法人化され、その後1962年(昭和37年)に「有限会社順天堂」に商号変更。この頃には医薬品販売だけでなく、スーパーマーケット事業も展開していました。

ジュンテンドーの歴史の中で最も重要な転換点となったのが、1969年(昭和44年)9月に島根県益田市に開店した「ハウジングランド順天堂駅前店」です。これは「日本初のホームセンター」とも言われて、それまでの医薬品や食料品といった小売店とは一線を画す、DIY用品、園芸用品、建材などを扱う新しい業態でした。
この転換の背景には、医薬品販売における価格競争の激化などがあり、スーパーマーケット事業も手がけていましたが、新たな事業の柱としてホームセンターに活路を見出した形です。

ホームセンター事業の成功を受けて、ジュンテンドーは順調に成長を遂げます。
1977年(昭和52年)
株式会社に組織変更。
1980年(昭和55年)
店名を「ホームセンター順天堂」に変更。
1987年(昭和62年)3月
商号を現在の「株式会社ジュンテンドー」に変更。
この頃には大阪府や京都府への進出も開始し、店舗数は100店舗を突破しました。
1989年(平成元年)
広島証券取引所に株式を上場。
カー用品専門店「イエローハット」のFC事業にも進出を開始するなど、事業の多角化を進める。
1991年(平成3年)
大阪証券取引所に上場。
2000年(平成12年)
東京証券取引所市場第二部に上場。
「ドラッグストア サンデーズ」事業を開始し、さらに事業領域を広げる。

近年では、激しい競争環境の中で事業の選択と集中を進め、イエローハット事業、ドラッグストア事業、書店事業から撤退する一方、「ホームセンターは農業、園芸、資材、金物、工具、ワーキングの専門店である」を基軸に、より専門性の高いホームセンターの構築を目指しています。
1997年
峰山店開店(京都府京丹後市 4,000㎡)
2011年
茶屋町店開店(岡山県倉敷市 5,831㎡)
2019年
西舞鶴モール店(京都府舞鶴市 6,355㎡)
ジュンテンドー西舞鶴モールは当社最大規模の店舗であると同時に、多様な専門店が出店する複合商業施設で、ワンストップの様々な買い物が完結できる利便性を提供しています。
店舗の大型化を進める中で多様な商品を豊富に取り揃えるとともに、地域の商業活性化に貢献しています。
このように、ジュンテンドーは130年以上の歴史の中で、医薬品販売、スーパーマーケット、そしてホームセンターへと事業の軸を移し、さらに多様な事業を手がけながら、現在のホームセンター事業を中心とした企業へと進化してきました。
創業時の薬局としての地域貢献の精神は、形を変えながらも、今日のホームセンター事業における地域密着の経営に受け継がれています。

当社の出店地である地方都市、中山間地、離島地域は、高齢化・人口減少などの影響でこれまで需要を担ってきた商店等が後継者難による廃業が相次いでいます。当社はその受け皿の一つとして地域を支える「なくてはならないインフラ」であることを目指し、地域社会の継続・発展に貢献していきます。
地方都市、中山間地、離島の持続可能な生活基盤となる、生活になくてはならない商品、サービスを提供するインフラとして、地域の事業と暮らしを支えます。
省エネ・省資源などの事業活動を通じた環境負荷低減と、循環型農業実現に繋がる取組みを通じて、地域と地球の環境保全に貢献してまいります。
地域経済活性化に繋がる取り組みや、次世代人材の育成、地域の防災対応強化に向けた取り組みを通じて、持続可能で豊かな地域社会の実現を目指します。
人権の尊重と労働安全衛生の徹底のもと、社員一人ひとりにとって働きやすく、働き甲斐のある環境を提供してまいります。
コンプライアンス徹底のもと、健全で透明性の高い経営体制を確立し、ステークホルダーの皆様から信頼される、サステナブルな事業活動を実践してまいります。